こんにちは、中途採用支援サービス「HR forecaster」の編集部です。

採用したいけど、なかなか人材獲得に苦戦して進まない・・・。母集団形成という言葉は耳にしたことあるけど、どうやればいいのかわからない。自社の母集団ってどんな人なの？

そんなお悩みを持った方に向けて、今回は母集団形成とは何か、またその手法やポイントを解説します。

母集団形成とは？

採用活動を進める際、最初に躓きがちなのが、自社の選考を受ける候補者を集めることです。「応募者が集まらない」「自社が採用したいと思っている人材からの応募がない」など人が集まらず採用活動が行き詰まることがないようにするために、まず候補者＝応募者を集める「母集団形成」がなにより必要となります。即戦力を採用する中途採用のほか、新卒採用でも母集団形成はなによりも大切な要素です。

しかし、やみくもに応募者を集めても、選考のための作業が膨大になり採用担当の手間を増やしてしまうだけです。

母集団形成では、必要な人数を採用するための適切な応募数を集める必要があるほか、自社の求める人物像にマッチしている採用ターゲットを集めることが重要となります。

母集団形成が採用において重要になった背景

ここ数年、求人倍率は上がり続けており（※1）、人材獲得競争は激化しています。採用において「人が集まらない」ということが常態化しているのです。

少子高齢化による労働力不足が背景としてあり、今後も日本の生産年齢人口（15〜64歳）は減少傾向で、2065年には4,500万人程度まで減少すると予測されています（※2）。

つまり求人を出せば自動的に転職希望者が応募してくる、とりあえず応募者を集めてそこから選考すればよいと時代ではなくなってきており、戦略的に転職希望者を集める必要があるのです。

なお、パーソル総合研究所の「20代の若者は働くことをどう捉えているのか？仕事選び・転職・感情の観点から探る」によると、全体的に転職に対して肯定的な傾向が徐々に強まっているものの、仕事を選ぶ上で重視する点も年々変わってきていることがわかります。転職希望者が何を求めて活動しているのかを知り、戦略的に採用活動を推し進めることがますます重要になってきています（※3）。

母集団形成のメリット

採用活動がスムーズになる

採用競争が激化しているなか、自社の必要とするターゲットにあった母集団形成がしっかりとできていれば書類や面接通過率も高くなり、求めている人材の採用につながりやすくなります。

一方、母集団形成が不足している場合は、目標値や採用戦略自体をはじめから見直す必要も生じてきます。さらに、母集団形成ができず採用活動が長期化すると、コストも大きくなりがちです。母集団形成を確実に行うことで、余計なコストをかけずに済み効率的に採用活動を進めることが可能となります。

採用後のミスマッチの軽減

質の高い母集団形成をしておくことは、入社後のミスマッチの低減にもつながります。自社の必要とするターゲットに合った母集団形成を意識せずにやみくもに採用活動を行っても、雇用条件や仕事内容、会社の文化など入社後のミスマッチによって早期離職へつながってしまうケースも少なくありません。近年では定年まで同じ会社で働き続けるという意識が変化し、より自分にあった土壌を求めて転職を視野にいれる人が多くなっています。

自社の採用ターゲットにマッチしている母集団形成ができていれば、入社後の定着率の向上も期待できるのです。

企業のさらなる成長

自社の採用ターゲットにあった人材を採用し長期的に働いてもらえることで、企業としての生産性の向上につながります。

また、スキル面のほか、自社のミッションやバリューに共感する人材を採用すれば組織の人間関係や帰属意識が高まり、よりよい組織醸成も可能になります。

さらにそういった人材が増えていけば、結果的に事業のさらなる成長も期待できるのではないでしょうか。

母集団形成を行うステップ

①採用計画の立案

まず大切なのが「採用する目的の明確化」です。即戦力人材を採用したいのか、将来的なポテンシャルを考慮して若手人材を採用したいのか、など目的をはっきりとさせることで目的に沿った母集団形成を行いやすくなります。

次に、目的が決まったらどういうポジションでいつまでにどれだけの人数が必要なのか、採用ターゲットや採用予定人数、採用時期などを明確化させましょう。

採用人数や採用時期がある程度決まったら、その人数や期間によってスケジュールや予算を含めて採用計画を策定します。

採用計画を立案する上で、自社が採用したいターゲットがどれくらいいるのか、採用におけるライバルがどれくらいいるのか、年収はどの程度で設定すればいいのか、などについての情報が必要になってきます。そのような場合は、無料のHR forecasterの「トレンドキャプチャー機能」を使えば採用市場の動向を可視化でき、採用予算や募集開始時期などの検討材料として活用できるので利用してみてください。

②採用手法を決める

採用計画を決めたあとは、採用選定の手法を決めましょう。近年は採用手法も増えてきており、採用ポジションや採用ターゲット、人数などに応じた適した手法を選ぶことが大切です。

母集団形成の手法
・人材紹介
自社の募集するポジションや業務内容を人材紹介会社に登録している求職者と照らし合わせて、マッチしている人材を人材紹介会社に紹介してもらう方法

・求人媒体
転職サイトなどの求人媒体に自社の求人広告を掲載して求職者を集める方法

・ダイレクトリクルーティング
SNSや人材紹介サービスを通して直接、転職希望者にアプローチする方法

・リファラル
自社の従業員からの推薦や紹介を受けて採用する方法

・アルムナイ
自社を一度退職した人材を再雇用する方法。「カムバック制度」や「ジョブリターン制度」と呼ばれることもあります。

このように、母集団形成の手法はいくつかありますが、採用したいターゲットをどの手法で集めるのが適しているかのを知るためにも、まずは、自社の募集要項に適した母集団がどれくらいいるのかを調べることが重要です。HR forecasterを利用することで簡単に調べられるので下記記事もチェックしてみてください。

③採用活動の実施

採用手法も定まったら、実際に採用活動を開始します。その際に必要となり肝となるのが求人票です。競合企業と差別化する意味においても、求人票は非常に大切な部分となります。採用ポジションやターゲットが求める情報はなにかを考慮しながら、求職者にとって魅力的な求人を作成する必要があります。

なお、HR forecasterでは、採用市場を調べられるだけなく、「ヒアリングノート機能」によって、ノウハウや知識がなくても求職者が求めている魅力的な詳細の求人票を簡単に作成可能です。

④振り返り

採用活動を実際に進めていくと、改善すべき点が出てくることが多くあります。採用活動を一通り終えたら効果測定を実施し、課題点を抽出し振り返りを行いましょう。
その際、応募から選考、内定、入社までの各過程での通過率、通過しなかった場合の課題、母集団形成の手法が合っているかなど細かく見ていくことで採用活動の精度を高めることができます。あらかじめ各過程でのKPIを設定しておくと課題点も見つけやすいでしょう。
課題を解決し、次回の採用活動に向けて改善していくことで、より効率的な採用活動につなげられます。

母集団形成を行う上でのポイント

採用ターゲットを明確にする

募集するポジション、どのようなスキルをもっている人材が必要なのか、会社を選択する際ターゲットが重要視していることはなんなのかなど、自社が求めるターゲットの人物像を明確化しておかないと、入社後のミスマッチにつながりかねません。また、採用ターゲットを明確化することで、よりそのターゲットに刺さりやすい求人票作成にもつなげることが可能です。

なお、採用決定までの日数や競合求人数、募集ポジションの採用難易度の検討、採用成功が見込める採用要件の定義を確認したい場合は、HR forecasterの「ターゲット設定機能」の利用がおすすめです。

配属先との調整も大切

配属部門と採用ターゲットのすり合わせをしておくことも大切です。配属部門と採用したい人材のすり合わせができていないと、いざ採用が始まった際に齟齬が生まれかねません。また、すり合わせをして魅力的な求人票を作成することで、選考通過率や入社後の定着率向上も期待できます。

現場の仕事内容の詳細が把握できず、現場担当者へ必要な人材のヒアリングをどのようにすればいいのかわからない場合は、HR forecasterの「ヒアリングノート機能」を利用してみてください。現場担当者へヒアリングフォームを送付するだけで、効率的に「応募のくる求人票」作成につなげられる情報を収集できます。ヒアリング項目は職種ごとの仕事内容が網羅されており、簡単に募集ポジションの詳しい業務が把握可能です。

以上が母集団形成のステップと押さえておくべきポイントの概要です。母集団形成が初めての方にとっては、やや難しく感じる場面もあるかもしれませんが、丁寧に進めていくことで確実に成果へとつながげることができます。焦らず着実に取り組むことが成功への近道ですので、ぜひチャレンジしてみてください。

母集団形成に困ったらHR forecasterがおすすめ

人が集まりにくい今、母集団形成は非常に重要です。しかし手法はさまざまあり、やみくもに求人を出しても人材獲得競争が激化している状況ではかえって採用が難航してしまいかねません。

効果的な採用活動を実現するためには、市場にあった採用要件や魅力的な求人票の作成は必要不可欠です。HR forecasterを活用することで、採用計画や採用要件定義、求人票作成など、あらゆるシーンでより効果的な採用活動が実現できます。無料で活用できるので、ぜひ利用を検討してみてはいかかでしょうか。

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